資産運用の基本として、分散投資を挙げることが出来ます。
日本株をずっと前から保有しているのであれば、次のバリエーションとして外国株、特に米国株をおすすめします。
米国株は日本株と対比してみて、配当も高い傾向にあり、また連続増配の企業もたくさんあって、長期投資に適しているからというのが大きな理由のひとつです。
しかしながら、「日本株を保有していたとしても、米国株はどういったやり方で購入すれば良いのかわからない」という方もいらっしゃると思われます。
実際の所、米国株は日本株と同一のような感じでとてもカンタンに取引することができます。
米国株はどのようにして買う？
米国株を取り扱っている日本の証券会社の口座を開設して、オーダーするだけです。
一口に言うと、「外国株取引口座」の取り扱いがある証券会社を選ぶことが必要です。
アメリカ株（米国株）の購入方法を解説。ちゃんとルールを把握するだけで、カンタンに取引できます。
また日本株を購入したことがないという方でも、スタート時から米国株取引をはじめてしまってもとりわけ問題ありません。
米国株投資を開始する際に、日本の証券会社を選択するべき理由と申しますのは？
日本からでもアメリカ現地の証券会社の口座を開いて取引することもできると思いますが、確定申告がややこしくなりますし、税制上でも日本の証券会社で売買した方がアドバンテージになります。
はっきり言って米国現地のネット証券の買い付け手数料はお手頃価格で、一律的に約5USDのところも存在します。
それに比べ、米国現地のネット証券においては手数料のメリットでは補えきれない、大きなデメリットが見られます。
これに関しては、譲渡益の繰越控除ができないところと、特定口座が使用できないという所です。
米国現地のネット証券では、確定申告も「特定口座の源泉徴収あり」のように簡単ではなく、取引履歴をあなた自身でまとめて、為替レートを弾き出して、米ドル建を日本円換算にするなど、極めて手間が掛かるものとなっているのです。
また外国の証券会社であると、英語での取引ややり取りをしなければならないうえ、トラブルがあった時も困難です。
余程の拘りがない限り、日本のネット証券から米国株を買うことがオススメです。
米国株を購入する際に注意すべきポイントとなるところ
米国株のトレードする際に気を付けるべきポイントについてレクチャーします。日本株の取引とは少し異なるポイントもあるので、確認しておきましょう。
取扱銘柄数
あなた自身が米国株式を独自に選定して、「こちらの銘柄を購入したい」と考えても、ネット証券が変われば「当該の銘柄を取り扱っていない」ということがありえると思います。
ネット証券次第で、取扱い中の銘柄数が異なるということを覚えておくようにしてください。
だけども、GoogleやApple、Facebookなどといった米国を代表する企業は、どちらのネット証券も取り扱っているので心配されないでください。
もしあなた自身が次のFacebookやNetflixをピックアップして購入したいという状況なら、より取扱銘柄数が多くあるネット証券で口座を開設することをオススメします。
また管理が手間でなければ、いくつもの口座を同時に開設してしまうことも手です。
ひとつの例として、Aの証券会社で取り扱いがない銘柄がBの証券会社で取扱い中のこともあれば、当該の逆もある為です。
取引手数料
日本株の取引と一緒で、米国株式の取引にも取引手数料が生じます。
米国株式を取り引きできる多岐に亘るネット証券というのは、約定代金の0.45%を取引手数料として規定されています。（最低・上限の設定あり）
また、日本円から米国株式を購入するとき、また米国株式を売り払って日本円にするケースでは、為替手数料が必要です。
多種多様なネット証券はこの為替手数料を片道25銭に定めています。
注文方法
米国株でも日本株と同じく成行、指値の注文ができます。さらに、ネット証券が変われば逆指値、OCO、IFDONE注文というような特殊注文も出来ます。
注文方法に拘りがある方は、注文方法の多種性でネット証券を選択するのも良いでしょう。
注文受付時間
米国株の取引時間に関しては、原則として日本時間の夜〜明け方になります。
それに対し、ネット証券では日本時間の午後あたりから次の日の朝まで注文を受け付けています。
部分的には24時間注文を受け付けているネット証券も存在します。
あなたのライフサイクルにふさわしい注文時間を考慮して、それらの中からネット証券を選ぶのもポイントのひとつです。
源泉徴収ありの特定口座に対応しているかどうか？
源泉徴収ありの特定口座でトレードすると確定申告の手間が省略できます。
外国株の確定申告というのは、為替レートの計算など面倒なことも増加するので、申告の手間を考察すると「源泉徴収ありの特定口座」がピッタリです。
とは言っても、外国税控除などの税制上のメリットを受けたい場合はちょっと手間が掛かりますが、この限りではないです。